エジプト革命と中東の民主化デモの背景とは??のつづきです。
初期から当ブログを読んでいない方のために、まず世界の構造を簡単に説明しておきたいと思います。(学校や教科書では教えてくれません)
金額ベースで、世界で最も多く取引されているものは、1位=石油、2位=武器、3位=麻薬なわけです。
世界経済を支配するということは、この石油(その他の資源も含む)と、武器売買と麻薬売買を押さえるということなんですね。
で、ここからは当ブログの考えた仮説なんですが、麻薬売買には、偽札が使われているのではないか?と考えています。
これは仮説なのですが、根拠があります。
世界経済の支配者達は、麻薬売買の資金によって、反体制側に武器を供給しているわけですが、この売買資金に偽札を使うわけです。
偽札といっても、本当の紙幣と全く同じものです。
我々には全く見分けがつかないもの。
ただし、麻薬売買を監視している人達にとっては、見分けがつく紙幣のことです。
これが偽札です。
それによって、麻薬資金がどのように流れたのかを監視しているわけです。
IMFの推計によれば、資金洗浄の額は、世界全体で年間5900億ドルから1.5兆ドルの範囲である。
これは世界全体のGDPの2%から5%に相当する額である。
この資金洗浄のほとんどは麻薬関係であるという。
『「帝国」と破綻国家』本山美彦 京都大学教授編
ということなので、大体毎年50兆円から150兆円くらいの『ほんものの偽札』が刷られているのではないか?というのが、当ブログの推計です。
世間では、『経済学』っていうものが広く信じられています。
ケインズや、新自由主義経済や、マルクス、色々な経済学を信じている人が居るわけですが、これらの経済学には、根本的な欠陥があります。
偽札と麻薬売買について触れていないのです。
つまり、収支が出鱈目。
というわけで、現在信じられている経済学は、全て虚構です。
実体を反映していません。
新自由主義やケインズやマルクスを信じることが、どれだけアホくさいことか、この事だけとっても分ります。
現在、丁度朝日新聞で陸軍登戸研究所の元隊員の証言で、日本軍の作っていた偽札について連載していました(大したことは書かれていませんが。。)が、かつて日本も偽札を組織的に作っていたのです。
そして、それは、中国における麻薬売買と密接に関わっていたわけです。
つまり、日本軍は、大陸の麻薬売買を押さえることによって、大陸に進出する事が可能になったわけです。
ちなみに、こういう事書くと、日本軍が全部悪い説の人が湧き出てきそうなので、書いておきますが、日本陸軍の麻薬を実際に売買していたのは、台湾や朝鮮半島の人達です。
そして、中国の黒社会の人達が関係していたわけです。
さらにもっと背景には、当然シャーディ・マセソンズ商会とかHSBCとかそれに連なる人達も居たことでしょう。
そして、その資金が、日本軍だけでなく、中国国民党軍や共産党軍にも流れていた。その資金で我々は戦争をし、皆死んでいった。というのが、歴史が教えてくれるところです。
さて、こちらでエジプト革命の裏に居たMovements.orgについてやってます。
良記事です。
Tony Cartalucci
2011年2月19日
Signs of the Times
以下引用
Movements.orgサミットに出席した活動家達が"左寄り"リベラリズムという哲学を支持しているにせよ、サミットの背後にいて、資金を供与し、こうした活動家達に計画を吹き込んでいる連中はアメリカ超巨大企業複合体だ。
中略
我々が目にしているのは、あらゆる活動家の活動を支援する財団ではなく、アメリカ国務省が"政権を変えたい"と考えている、スーダン、イラン、サウジアラビア、エジプト、東欧、ベネズエラ、更にはタイまでもの"問題地域"で活動する、極めてえり抜きの活動家集団だけを支援する財団だ。現場では、あらゆる抗議デモ参加者や運動が、企業国家アメリカの狙いに貢献しない政府を弱体化させようとしており、Movements.orgがそうした連中の活動を支援しているのがわかるだろう。
エジプトの4月6日運動はその一つで、アメリカが、ホスニ・ムバラクを打倒に成功し、連中の手駒モハメド・エルバラダイが大統領の座につくかも知れないという事態における彼等の役割は、刺激された若者のこの新手の大群をいかにうまく動員するかの完璧な例だ。これは、企業国家アメリカの支持を得て、アメリカ国務省が直接動かしているカラー革命2.0だ。
以下全文は
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2011/02/google--20-a1ad.html
ちなみに、米国国務省の国務大臣ていうと、ヒラリー・クリントンです。
そういうことです。
で、このように、背景にはアメリカが居るわけですが、もっと背後には、当然あの国
スイスが居ます。
次回は、そこにスポットを当てたいと思います。